お騒がせセレブのキム・カーダシアンが自身の法律事務所設立を宣言

2019年4月の『Vogue』巻頭インタビューにて、数年以内に弁護士への転身を宣言していたKim Kardashian(キム・カーダシアン)。記憶に新しい矯正下着ブランドの商標登録にまつわる騒動をはじめ、話題に事欠かないお騒がせセレブのKimであるが、早くも自らの法律事務所設立を公言したようだ。

先日、米ニューヨーク発の日刊新聞紙「The New York Times(ニューヨーク・タイムズ)」が主催する講演会「DealBook Conference(ディールブック カンファレンス)」に、母であるKris Jenner(クリス・ジェンナー)と共に登場したKim。同イベントの司会を務めるジャーナリスト Andrew Ross Sorkin(アンドリュー・ロス・ソーキン)との対談中、2022年の司法試験に向けた現在の目標を語り「刑事司法に特化した自身のローファームを立ち上げることが最終的なゴールだわ。そして、不当な量刑を言い渡されて服役していた元受刑者たちを私の事務所へ雇用するなど、積極的に支援して行きたいの。だって、時には彼ら(経験者)の方が弁護士より法律に詳しいもの」と今後の抱負を述べた。

ちなみにKimが弁護士の道を示すきっかけとなったのは、元服役囚のAlice Marie Johnson(アリス・マリエ・ジョンソン)という女性。関わった1度の薬物売買によって、執行猶予なしの終身刑に服役していた人物である。2018年にSNSを通じて、Alice氏について知ったKimは、彼女の釈放を求めるロビー活動を開始。同年6月、Donald Trump(ドナルド・トランプ)米大統領に直訴し、63歳の服役囚であったAlice氏の減刑に成功。20年以上の刑期を終えて釈放された。その後もKimは、暴力を伴わない薬物犯罪で終身刑の判決が下された17名の受刑者の釈放にも一役買った。

また、夫のKanye West(カニエ・ウェスト)が、自身のブランド〈YEEZY(イージー)〉の生産拠点を米国内に移転するにあたって、出所者たちをその製造工場で雇用するという取り組みを支持するなど、夫婦ともにアメリカ国内の刑事司法制度の改革を求めて、熱心な姿勢を見せている。Kimは、2018年の夏からサンフランシスコの法律事務所で4年間のインターンシップを始めており、3年以内に弁護士資格を取得すべく法律の勉強に励んでいる。英語の音声のみになるが、そのインタビューのフル映像はこちらよりチェックできる。

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